脱炭素化の流れを受けて２０３５年以降に需要の伸びが停滞すると見込む一方、４５年時点でも石油が最大のエネルギー源であり続けると予測します。人口増や経済成長で膨らむ需要を満たすためには「大規模な投資が求められる」と指摘しました。
ＯＰＥＣの見通しによりますと、４５年の１次エネルギー需要のうち石油が占める割合は２０年の３０・０％から２８・１％へと若干低下するものの首位を維持し、ガスが２４・４％で続きます。石炭は２６・５％から１７・４％に減少し、主要エネルギー源の中で唯一消費が大きく落ち込むと予想しました。原子力は６・２％、バイオマスは１０・５％と見込みました。
日米欧各国が中心的な役割を果たす国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は５月、５０年までに温室効果ガスの排出量を実質ゼロにするためには、化石燃料の新規投資を停止する必要があると指摘しました。ＯＰＥＣとは対照的な見解を示しました。（共同）
