その中で、民族独立と国の統一のための闘争に対するホーチミン主席の大きな貢献をたたえました。記事は「ベトナムの民族独立のための闘争の勝利はアフリカとラテンアメリカにある植民地支配に置かれた各国の革命事業に大きな影響を与えていた」と明らかにしました。
また、記事は「北アフリカに対するエジプトの重要な影響力を認識したホーチミン主席は1958年に、エジプト駐在ベトナム経済代表機関を開設した。一方、エジプトはベトナムとの関係がある初めてのアラブ国である」と伝えました。
また、同記事はベトナムが近年、経済社会分野で達成した成果を高く評価し、その中で、2019年、ベトナムのGDP＝国内総生産の伸び率が7.0％に達している。また、2020年、ベトナムはASEAN＝東南アジア諸国連合の議長国を務めるだけでなく、国連安全保障理事会非常任理事国としても務めていると報じました。
ベネズエラの新聞「Ciudad Caracas」はベトナムの民族解放事業に対するホーチミン主席の大きな貢献を強調した上で、ホーチミン主席の思想はベトナム共産党の思想の基盤となり、ベトナムの革命事業を照らしていると伝えました。
